ハイブリッド勤務とは？メリット・デメリット・推進のポイントを解説

ハイブリッド勤務は、新型コロナウイルスの感染拡大に際して広く普及したテレワークとオフィスワークを掛け合わせた手法です。企業や業務内容に応じて向き・不向きがあるため、導入すべきか悩んでいる企業は多いでしょう。

本記事では、ハイブリッド勤務の特徴やメリット・デメリット、推進のポイントなどについて詳しく解説します。

1.ハイブリッド勤務とは

ハイブリッド勤務とは、新型コロナ感染拡大の影響を受けて定着した働き方の1つです。オフィスワークとテレワークを組み合わせるスタイルで、緊急事態宣言の解除後も多くの企業で採用されました。週に1～2回程度オフィスで働き、他の日はテレワークで仕事を行います。

2.ハイブリッド勤務のメリット

ハイブリッド勤務のメリットについて詳しく見ていきましょう。

(1)ワークライフバランスを整えられる

ハイブリッド勤務では、在宅勤務やサテライトオフィスでの勤務とオフィス勤務を併用します。従業員に柔軟な働き方を提供できるため、ワークライフバランスが整いやすくなります。例えば、通勤時間を短縮できるため、子育てや介護との両立が容易になるでしょう。

また、自由時間を趣味やスキルアップに活用でき、従業員の生活の質を向上させることができます。

(2)従業員満足度が高まる

テレワークの方がワークライフバランスを整えられるうえに高い生産性を発揮できる従業員もいれば、オフィスでのコミュニケーションやチームワークを重視し、出社することでモチベーションが高まる従業員もいます。

ハイブリッド勤務は、従業員の好みやニーズに合った柔軟な働き方を提供できるため、従業員満足度の向上が期待できます。その結果、生産性アップや退職率の低下などにより、企業の利益につながるでしょう。

(3)優秀な人材が集まりやすくなる

ハイブリッド勤務の採用によって、優秀な人材が集まりやすくなります。働き方改革によるワークライフバランスの適正化については、企業だけではなく転職市場の人材も認識していることです。そのため、働き方改革につながる仕組みを導入していない企業は、優秀な人材が応募を控える恐れがあります。

(4)従業員の当事者意識が高まる

ハイブリッド勤務は、近くに上司がいないため、従業員の自主性を重視することになります。これが従業員の当事者意識を高めることにつながり、結果的に生産性と従業員満足が高まります。また、スキルアップを目指した資格や検定の取得を目指す従業員も増え、企業活動が活性化することも期待できます。

(5)適度なコミュニケーションを取れる

テレワークでは、メンバー間のコミュニケーションの密度が下がりがちですが、ハイブリッド勤務であれば適度にコミュニケーションを取ることができます。

出社日に業務に関する質問や意見交換、雑談などを通じて、チームの一体感を高めることができるでしょう。また、コロナ禍が終息し、社外でのイベントや食事会などが再び実現できるようになると、社内外でのコミュニケーションの幅が広がり、さらに良い効果が期待できます。従業員としても、毎日人とコミュニケーションを取ることは避けたくても、たまになら前向きな姿勢でコミュニケーションを取れることもあるでしょう。

(6)オフィスの維持にかかるコストを削減できる

ハイブリッド勤務によってテレワークの頻度が増えると、オフィスの維持コストを削減できます。まず、オフィススペースを縮小できるため、賃料や光熱費などの固定コストが減少します。 さらに、清掃費用の削減や設備・備品の保守コストの削減も実現可能です。従業員の通勤手当や交通費支給も大きく削減できます。このように、ハイブリッド勤務の導入は経営コストの削減につながります。

3.ハイブリッド勤務のデメリット

ハイブリッド勤務の導入を検討する際は、次のデメリットに留意しましょう。

(1)セキュリティに不安が残る

テレワークでは、従業員が自身のパソコンやスマートフォン、Wi-Fiなどを使用するため、万全のセキュリティ対策が難しい事情があります。企業ではセキュリティ対策として高度なツールや設定を取り入れていても、テレワークでは強制できません。

セキュリティの脆弱性のあるデバイスやインターネット回線を利用することで、不正アクセスのリスクが高まります。

例えば、従業員が古いオペレーティングシステムを使用しており、脆弱性が修正されていない場合、サイバー攻撃に対するリスクが増加します。また、不正なWi-Fiネットワークに接続することで、悪意のある第三者が業務データにアクセスしようとする可能性があります。

(2)勤怠管理が煩雑になる

テレワークの導入に際して、勤怠管理の方法に悩む企業は多いでしょう。ハイブリッド勤務では、出勤時とテレワーク時の両方を管理する必要があるため、管理方法が複雑になる可能性があります。 テレワーク時の勤怠管理方法を出勤時にも適用することで、この複雑さを軽減できるでしょう。

(3)従業員間で不平等が生じる

ハイブリッド勤務は、全ての従業員がメリットを等しく享受できるわけではありません。特に、フロントラインワーカーや現場での重労働に従事する従業員はテレワークができないため、オフィスワークとの間で不平等が生じます。

(4)チームメンバーの管理が煩雑になる

チームメンバーがさまざまな場所に分散していると、進捗管理やモチベーションなどの確認が難しくなります。小さな問題が放置されると次第に大きな問題へとつながる懸念もあります。また、結果だけではなく過程も評価対象としている場合、出社頻度が低い従業員を正当に評価することも難しくなるでしょう。

4.ハイブリッド勤務の推進するポイント

ハイブリッド勤務を推進する際は、次のポイントを押さえることが大切です。

1.勤怠管理システムを導入する

テレワークにおいても従業員の労働時間の把握が必要です。しかし、出社とテレワークを組み合わせたハイブリッド勤務では、勤怠管理が煩雑になります。勤務開始・終了時にメールや電話などで上司に報告するほか、エクセルやスプレッドシートなどに記録する必要があります。

このような本来ならば不要な業務が増えることは企業と従業員の双方にとって負担になるため、勤怠管理システムを導入することが大切です。

労働時間の透明性が高まるとともに勤怠管理が効率化します。

5.テレワーク環境の整備のガイドラインを提供する

自宅にインターネット環境が整っていない人も多いため、テレワークの導入においては業務の平等性を確保するためにIT環境を整える必要があります。月々のインターネット費用を負担し、リモートワーク向けのノートパソコンの購入などの準備をしましょう。

また、既存環境を利用する場合は、テレワーク環境の整備のガイドラインを従業員に提示し、セキュリティ対策も含めて準備するように通達することが大切です。

おわりに

ハイブリッド勤務は、テレワークとオフィスワークを従業員の業務内容や希望に応じて組み合わせる働き方です。ワークライフバランスを整えられることで従業員満足度の向上が期待できます。

その一方で、勤怠管理が煩雑になることから、勤怠管理システムを導入することが大切です。今回、解説した内容を参考に、ハイブリッド勤務を適切に導入しましょう。